こうや豆腐の売れ行きが春以降好調となっている。健康機能の周知拡大を背景に、全凍連の研究成果公表が機能性訴求を後押ししたとされる。
およそ800年の歴史を持つこうや豆腐は、ここ数年の需要停滞を経て、春以降に売れ行きが回復している。要因として健康機能の周知拡大が指摘され、肥満抑制効果に関する研究成果の発表が消費者の関心を高めている。
全国凍豆腐工業協同組合連合会(全凍連)は5月に肥満抑制効果に関する研究成果を公表し、メディア露出が増加。これにより機能性訴求が広まり、売れ行き好調の背景となっている。
木下博隆全凍連会長は健康志向の高まりを要因として挙げ、今後も機能性の研究・検証と情報発信を進める方針を示している。
こうや豆腐の製造は現在、長野県での生産が90%以上とされ、地域の特産品としての地位を保っている。25~26年にはパンレシピコンテスト受賞メニューが報じられ、商品展開の広がりが伝えられている。
旭松食品は原料を高オレイン酸大豆へ切替えることで賞味期限の延長を実現。30年までにこうや豆腐全品を同原料大豆へ切替えを目指す。みすずコーポレーションは「ひとくちさん」など低価格帯商品が好調とされ、学校給食での採用拡大も進んでいる。信濃雪は学校給食を中心に受注が増える一方、原材料費の上昇が課題とされる。