CMFも売却、厳しい状況のNothingは日本市場で生き残れるか

スマートフォン市場の厳しい環境を背景に、Nothing TechnologyはCMFブランドを分離し、合弁会社を設立することで事業を再編する方針を公表した。新会社の株式の51.1％をインドのOptiemus Infracomが保有する見込みで、Nothingは引き続き一定の株式を保有する。

日本市場向けのCMFブランド製品開発は今後難易度が高まる可能性がある。周波数帯の違いなど日本向け最適化に手間とコストがかかる見込みで、インド市場を優先した開発戦略となる公算が大きい。

Nothingは日本市場でもオーディオ機器の新製品を継続投入しており、Headphone(1) ProやNothing Phone（4b）の国内発売を発表している。

直営店展開については東京での開設を含む計画を見送る方向で検討されており、経済状況の変化を踏まえ「最適なタイミングを見定めている」と黒住氏は語る。

一方でFeliCa対応の継続性は市場環境次第で判断される可能性が高まり、コストを抑えるための選択肢として検討されている。