30日の東京市場ではドル・円が戻りの鈍さを見せ、157円台を長く維持できずに157円前後へ乱高下した。日米協調介入への警戒感が材料難の中で重しとなった。
東京市場の取引では、ドル・円が157円台を抜け切れず、日中は157円45銭から156円37銭まで下落した。午後には一時157円台を回復したものの、その後再び156円台へと失速した。
ユーロ・円は178円55銭から177円34銭まで値を下げ、ユーロ・ドルは1.1329ドルから1.1357ドルへと小幅に上昇した。為替の動きは米長期金利と原油価格の動向に左右され、ドル売りの流れが月末のフローとして観測された。
17時時点の目安として、ドル・円は156円90銭-157円00銭、ユーロ・円は178円10銭-178円20銭の水準で推移。日経平均株価は前日比で継続的な上昇を示し、終値は66,753.72円となった。
国内市場の動意は材料不足と日米協調介入の警戒感が混在する状況で、北半球の金利・原油動向を背景に為替が大きく動く場面は限られ、レンジ相場の範囲内での動きが続いた。