新たなエネルギーショックでインフレ高止まり-ECBチーフエコノミスト

原油と天然ガスの価格上昇は供給ショックとして影響を及ぼしており、金融政策だけで解決できる性質のものではないと指摘されている。エネルギー価格の上昇により企業の生産コストが高まるほか、家計の実質購買力も低下しているとの認識が示されている。

ECBのレーン氏は、エネルギー価格の長期化が食品や工業品の価格へ波及するだけでなく、賃金とサービス価格の上昇を通じてインフレが定着する懸念があるとして、追加利上げを検討する理由を示唆している。

サービス価格への圧力が抑制された状態が続くとの見方は注目される一方、エネルギー価格の動向次第では金融政策の意味が大きく変わるとの指摘がある。利上げの遅れはインフレ定着のリスクを、高速な利上げは景気悪化を招くおそれを含んでいる。

この問題は日銀にも共通する課題であり、供給ショックによるインフレを需要抑制の金融政策だけでどこまで抑え込むべきかが焦点となっている。