ホルムズ海峡情勢の不確実性を背景に、アジア株と原油価格が急騰した。

8月10日午前の取引で、アジアの株式市場は日本の日経平均や韓国のKOSPIが小幅に上げ、MSCIアジア太平洋指数もわずかに上昇した。一方欧州の株価先物は下落傾向を示したほか、S&P500先物は小幅に下落した。

ホルムズ海峡情勢の未解決を背景に、原油価格は上昇した。ブレントは1バレル84.32ドル、WTIは78.74ドルで取引を終え、海峡を通る航行の制限が継続していることが影響しているとされた。

米国の消費者物価指数（CPI）発表を前に、インフレの進展が注目され、FRBの利上げ・利下げ観測が動いた。9月の利上げ期待は前週比で低下した一方、コアCPIの動向次第で見通しが変わるとの声があった。

米国企業の決算シーズンも投資家心理を支え、EPSは前年同期比で約30%の伸びを示す銘柄が多く、AI関連企業の成長が特に寄与しているとの指摘があった。一方、ドルは下落傾向を示し、金は1オンスあたり約4342ドル前後で推移した。