日経平均株価は今週末「6万6,329円」を下回ってはいけない【アナリストが警告】

先週の日経平均は6万6,016円で取引を終え、前週末比で2,697円の下落となった。17日には6万9,000円台を維持していたが、18日〜19日には6万5,000円台へ急落する場面があり、週末にかけてやや持ち直しを見せたものの力強さには欠けていた。中東情勢の緊張と日米長期金利の上昇が嫌気され、AI・半導体関連銘柄の売りが目立ったことが要因として挙げられる。

週末の持ち直しは米財務省の長期金利上昇抑制策が一時的に影響したとされるが、10年債利回りの低下は一時的で、本格的な反発には至らなかった。また、日経平均寄与度ランキングでは東京エレクトロンやソフトバンクグループ、アドバンテスト、イビデンなどAI・半導体関連株が下落寄与度の上位に入っていた。市場全体では下落銘柄が上昇銘柄を上回り、下落寄与度の方が大きかった。

技術的には日足ベースで下値ラインのハードルを越えられず、下方向への意識が強くなっているわけではないものの、デッドクロスの兆候（25日移動平均線が75日移動平均線を下抜ける）がネガティブサインとして指摘されている。今週は高値圏の7万円近辺と下値の6万円近辺の間で、相場の落ち着きを探る展開が見込まれる。