日経平均が週間6.46%急騰、5カ月ぶり最大の上げ幅 ジェンスン・フアン辞任の懸念は好決算で払拭

日本株式市場は13日、日経平均株価が前日比0.53%高の日次終値6万1142.35ポイントで取引を終え、週間ベースで6.46%上昇した。TO PIXは0.11%高の3941.57ポイントとなり、週間では6.3%上昇で5カ月ぶりの大きな上げ幅を記録した。市場は決算の堅調さとAI関連銘柄の持ち直しを支えに、前週の売り圧力から脱却した。

注目点としてエヌビディアのジェンスン・フアンCEO辞任表明という材料が市場心理を揺らす場面にもかかわらず、日経平均は反発を維持した。米市場ではフアン氏の辞任報道で一部AI関連銘柄が振られた一方、ブロードコムやアルファベットは逆行高となり、資金がAIセクター全体へ一様に撤退していないことを示唆した。日本の半導体製造装置関連株は朝方に一時上昇したものの、韓国市場の動向に左右されて上げ幅が縮小する銘柄もあった。

13日の動きを見ると、日経225は132銘柄が上昇、91銘柄が下落、2銘柄が横ばいだった。上昇率トップはサッポロホールディングス8.56%高、トレンドマイクロ8.32%高、アマダ7.59%高。下落ではメルカリ8.88%安、日本製鋼所8.46%安、川崎重工業8.29%安といった銘柄が目立った。市場全体の動きは主力ハイテク株が主導する形となり、今後はAI関連銘柄の評価修正の進み具合と米国政策の動向を見極める必要がある。