ドル円とユーロドルの展望をまとめ、来週は7月米CPIを中心に米金利動向と日米協調介入の可能性に注目する展開。中東情勢や日銀の主要意見公表も材料として挙げられている。
来週のドル円相場は、日米協調による円買い介入の警戒を背景に、中東情勢と米国の経済指標を見極める展開が見込まれる。予想レンジはドル円156.50-159.50円、ユーロドル1.1350-1.1650ドルとされ、重要な局面を迎える模様だ。
経済指標では7月CPIが最大の注目材料となり、インフレが予想を上回ればFOMC利上げ観測が強まりドル買い要因となる可能性がある。一方、予想を下回れば利上げ時期の遅れがドル売り要因となり得る。小売売上高やミシガン指数速報値も米景気の動向を左右する。
技術面では200日移動平均線が中長期の方向性を分ける分岐点として意識されるほか、日銀の「主な意見」公表や政府・日銀による円買い介入の可能性にも注意が必要。米国債入札の応札状況も金利動向を通じてドル相場に影響する見込みだ。
8月3日週の回顧では、日米協調の円買い介入を背景にドルが一時的に下落した後、中東情勢の不透明感と円売りで反発。ユーロドルはレンジ内の動きにとどまった。