千代田化工建設の太田光治社長が、2149億円の損失を超えた現在の取り組みとして、脱請負とAIを軸にした共創戦略を語る。DX Initiativesとして挙げた3領域と、AI活用の実装段階に入った現状が伝えられる。
千代田化工建設は長年のDX戦略を背景に、AIを活用した次世代の賢いプラント「iPlant」構想を推進してきた。1990年代からの取り組みがあり、2000年代にはAIを用いた教育ツール「SkillTran」を開発、2010年代にはコンサルティング領域へ拡張した経緯がある。
2016年にはAI関連の部署「AIソリューションユニット」を新設し、グリッドと提携。中東や東南アジアのLNGプラントへAI技術を導入することで生産性向上に寄与した。現在は「DX Initiative」を柱に、EPC事業改革、社会実装、操業支援の3領域で稼ぐ力の強化を図っている。
DX Initiativeの中核は三つの事業領域で、Digi tal EPC Platformを用いた全工程のデジタル統合・最適化、薬品製造のプロセス安定化やカーボンニュートラル支援といった社会実装、そして自社開発の操業支援ソリューション「plantOS」を通じた運転・保守・生産性向上の支援だ。社長はAIの実装段階へ入り、技術が現実のビジネスに結びつきつつあると語っている。