東京株式市場は大引けで日経平均が429円安となり、エヌビディア関連の不安から半導体株が売られた。決算期を控えた銘柄群の動きも混在する中、買いが後退する場面もみられた。
12日の東京株式市場は朝方こそ買いが先行したものの、午後に入り日経平均はマイナス圏へ転じ、終値は前日比429円23銭安の60,819円36銭となった。プライム市場の売買高概算は2727万株超、売買代金概算は9兆867億円。値上がり銘柄数が959、値下がり銘柄数が548、変わらずは44だった。
米エヌビディアのジェンスン・フアンCEOの解任準備報道を受けて先行き不安が強まり、主力の半導体関連株を中心に買いが手控えられた。前週末の急落後の反動は一巡したとの見方もあり、市況の地合いは方向感を欠く状態が続いた。
業種別では33業種中27業種が上昇する一方、半面でアドバンテストやソフトバンクグループ、イビデン、フジクラ、キオクシアホールディングス、村田製作所、TDK、太陽誘電などが軟調だった。リクルートHDやファナック、ベイカレントも安い。一方、コナミグループやKDDI、セコム、ソニーグループ、テルモが比較的堅調。
個別銘柄では東京エレクトロン、信越化学工業がしっかり感を維持し、JTが大幅高となった。アキレスやテイカの値動きは上昇が目立った場面もあった。