原油高が続く局面で、相場連動性の低い銘柄に偏重すべきでない理由 野村證券ストラテジストが解説

野村證券は原油価格の大幅な上昇を背景に、今後はリビジョン・インデックス（RI）の低下が長期化する可能性を指摘した。RIが過去に大きく低下した局面ではベータなど市場変動因子がマイナスになることがある一方、現状では低ベータ株だけへ大きく傾斜するのは得策ではないとの見解を示している。現時点の景気認識は良好で、原油高は最終需要の強さを背景にしていると考えられる。原油高が続くと債券にはネガティブな影響が想定される。

過去のデータを参考に、第一次・第二次オイルショックの前後で米国の株式と債券の動きを見ると、原油高局面では債券安が目立つ傾向があったことが示された。一方、株式については景気悪化がリセッションに結びつくかどうかが重要で、インフレ加速が想定されても景気懸念が強くない局面では株式からの資金流出は限定的であり、低ベータ株の相対的な物色と同時に業績優位銘柄にも関心が向くと予想される。

原油高の局面が継続する場合の市場シナリオとして、ベータファクターのリターンは原油上昇・急騰時にはプラス寄り、原油急落時には大幅マイナスになるとの分析が示された。また、供給制約が強いと考えられる局面でも原油高が長期化する場合にはリスクオフが主導するとは限らず、継続的なリスクオフを前提とする局面ではないとの見解が示された。

また、原油動向に対する株価リターン感応度が高すぎず低すぎない銘柄群として、銘柄コードを含むリストが示されている。リストにはニッスイや鹿島建設、日本ハム、協和キリン、アステラス製薬、三菱瓦斯化学など、原油動向に左右されにくいとされる銘柄の例が並ぶ。