2026年3月期は売上高が目標未達ながら、利益は大幅に改善。社長直轄の「F30プロジェクト室」が部門横断の取り組みを推進し、中計づくりを進展させた。創業100年の節目に向け、設備・IT刷新とDX人材育成への投資を強化する。
2026年3月期は売上高が目標に届かなかったものの、利益面は改善した。社長直轄の「F30プロジェクト室」を設置し、製造や設計など各部門から約30人を集めて中計の基礎をつくった。中心となった30・40代の社員の当事者意識が高まり、利益への意識が強まった。
高付加価値化の取り組みとして、営業・設計・施工・積算が一体となって図面の癖や無駄を削減。顧客が求める品質に合わせ、過剰なスペックをなくし、図面の誤りを指摘してエンドユーザーが使いやすい提案を行う。部材の組み合わせでも無駄を省く方針を示す。
今後の業績見通しとして、建築現場には2〜3年単位の受注サイクルがあるとし、27年は工期の狭間で踊り場になる見込み。その谷を下げずに、短工事やリフォーム事業で補い、利益を戦略的投資に生かす考えを示す。
戦略的な投資として、オーダー商品の自動切断機を導入し24時間稼働を目指す試運転を進める。見積もりシステムや社内システムを刷新し、DXやAIの仕組みを自社業態に合わせて構築するため、外部だけでなく社員の内部教育も進める予定。