2026年の日本株市場では日経平均が最高値を更新する一方で保有銘柄の上昇が乏しい状況が続く。記事はNT倍率・25日移動平均乖離率・騰落レシオの3指標を使ってその背景を検証する。
現在の株式市場では日経平均株価が大きく上昇して最高値を更新する一方で、個別銘柄の値動きはまちまちな状況が目立つ。最初の分析としてNT倍率(日経平均をTOPIXで割った値)が重要視され、5月後半から6月下旬にかけて急上昇した。日経平均が72366円、TOPIXが4016ポイントと、日経平均だけが相場を牽引する局面が生まれた。NT倍率が高いと、値がさ株の影響が強く市場全体を引っ張ることを示す。
具体的には7月下旬時点でNT倍率は15.46倍へと低下する前と比較して大きく変動。上位4銘柄(アドバンテスト、ファーストリテイリング、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ)の寄与が日経平均全体の約35%を占める構造だったが、6月25日の水準から日経平均は約10932円下落した一方TOPIXの下落は42ポイントにとどまった。半導体関連株の大幅安と金融株の堅調さがこの動きを支えた可能性がある。
次の段階として、2つ目の指標である25日移動平均線乖離率と、3つ目の指標である騰落レシオを順次検証。これらの指標は市場の偏りや過熱感、広範囲の銘柄と特定銘柄の資金配分の変化を読み解く手掛かりとなり、現在の教科書的な動きとは異なる相場の正体を浮き彫りにする。