従業員300名以上の製造業を対象に半導体調達リスクを調べた実態調査で、希望条件での調達が難しいと回答した割合は平均69.2%、必要量を100%確保できた割合は12.7%にとどまることが分かった。加えて過去3年間で半導体の買い負けを経験した企業は8割超に上るという結果である。
Resilireが従業員300名以上の製造業に属する調達担当者・責任者300名を対象に実施した半導体調達リスク実態調査の概要と要点が公表された。調達難易度は平均69.2%で、種類別ではメモリーが73.0%、センサー・光・ディスクリートが72.3%、マイコン・プロセッサが71.0%など、いずれの種別も6割を超える結果となっている。半導体は部品やモジュール、基板にも搭載されており、複数品目の供給状況を把握する重要性が示唆される。
「必要量を100%調達できている割合」は平均12.7%で、種別ではマイコン・プロセッサが9.3%、センサー・光・ディスクリートが16.8%にとどまる。70%未満の回答割合も高く、供給不足の影響が生産計画に直結する可能性があることが述べられている。調達コストの上昇や業務負担の増加も想定され、代替品探索には時間を要するとの指摘がある。
在庫状況については、主要半導体の在庫が2カ月未満である割合が52.5%に達する。在庫日数の不足は生産計画の見直しや納期遅延のリスクを高めると説明されている。一方、在庫を増やすと保管費用や資金負担が増え、過剰在庫のリスクも生じるため適切なバランスが求められる。
突発的なEOL通知の影響については、過去3年間に受けた企業のうち94.3%が何らかの影響を経験した。代替品の評価・認証、ラストバイでの過剰在庫、設計変更、必要数量の確保不足など具体例が挙げられている。これにより現行製品の設計や生産計画の変更が迫られる場合がある。