半導体関連投資、なぜ北陸に 金沢工大・山口教授「人材生かす声も」｜経済｜石川のニュース

北陸を舞台に半導体関連の大型投資が相次いでいる。具体的には、ＮＧＫが能美市で約715億円を投じ新工場を建設すると表明し、ＴＯＰＰＡＮ石川工場の量産化を進める動きが伝えられているほか、タワーセミコンダクターが魚津市などで光通信用の半導体製造拠点を整備すると発表した。これらは北陸が半導体の集積地として存在感を高める要因となっている。

金沢工大の山口敦史教授は、北陸が膨大な水資源と安定した電力を持つ点を挙げ、事業継続計画（ＢＣＰ）の観点からも適地となるとの見方を示した。また、北陸には高等教育機関が集積しており、北陸の人材を生かしたいという企業の声もあると指摘した。地元自治体の誘致姿勢や広い土地の確保も投資を後押ししている。

北陸三県の教育機関や企業が参加する「北陸半導体コンソーシアム」が昨年8月に設立されたことも背景にある。北陸が半導体関連企業の集積地として存在感を高める動きは今後も続くとみられる。