韓国のコンテンツ企業15社が日本市場での協業パートナー像を公表。具体的なニーズを示し、1対1の商談の追加申込を受け付けている。
韓国のコンテンツ企業15社が日本で求める協業パートナー像を公表した。各社は日本市場における協業の機会を明確化し、実現可能な連携の条件を示している。
具体的には、パートナー企業に求める能力や分野、共同制作や流通の形態といった協業の方向性を提示しており、興味のある企業に対して1対1の商談機会を提供する体制を整えている。加えて、追加の申込受付を行っているとの情報が伝えられている。
この取り組みはプレスリリース形式で公表され、情報提供元としてPR TIMESのプレスリリースページが参照されている。本文には日付として2026年9月18日と記されている。