8月の投資家調査で、2,338名の個人投資家は日経平均の短期には不透明感を示しつつ、中長期には強気を維持。円高見通しが強まる一方、日本株への関心は高まっている。
今回の調査は2026年8月24日から26日に実施され、2,300名を超える個人投資家から回答を得た。8月末の日経平均は6万6,311円で取引を終え、上昇要因としてAIや半導体関連銘柄の動向が挙げられた一方、金利の高止まりと地政学的リスクは引き続き相場の下支え要因となった。
日経平均の見通し（DI）は1カ月先が+1.11、3カ月先が+26.90で、いずれも前回より改善。1カ月先の内訳では中立派が60％超え、強気派と弱気派はほぼ同数だった。中期的には強気見通しが強まっており、下値の堅さが示唆された。
3カ月先の内訳では強気派が41.53％となり、40％超えは比較的最近では珍しく、目先の不透明感と中長期の強気姿勢が併存する状況が読み取れる。11月下旬にかけた米中間選挙の結果や年末相場の期待が強気につながったとみられる。
市場環境としては9月相場で日経平均は6万5,000円を上回る水準を維持しつつ、25日・75日移動平均線の挟まれたレンジ内で推移。今後の展開次第では金利の動向が新たな下げ材料になる可能性も残る。