本書のはじめにでは、企業を経営する視点からコーポレートファイナンスを捉え直す狙いと、日本企業が資本市場の変化にどう向き合うべきかが説明される。
本書は、コーポレートファイナンスを単なる金融技術の解説にとどめず、企業価値と株価を戦略的判断の中心に据える経営の論理として捉えることを目的としている。日本企業を取り巻く資本市場のグローバル化やアクティビストの台頭といった環境変化が背景にあり、財務戦略は経営判断の核心であるとの認識が示される。
著者は長年の金融実務と教育経験を踏まえ、経営者が投資家の「言語」を理解する重要性を強調する。投資家が問う資本コスト・最適資本構成・リターンなどの金融理論を、経営戦略の説明にどう活用するかが問われるとの指摘がある。
本書は四つの企業事例を通じて財務戦略と経営判断の連携を考える構成で、第1章の富士フイルムはデジタル化に適応した経営・財務連携、第2章のオリックスは公募増資を通じた資本構成の再考、第3章のJ-POWERはIPOの意味と市場との対話、第4章のJTはM&AとPMIの課題を検討する。
全体を通じて、理論と実務の乖離を埋める「生きたファイナンス」の活用を提案する。財務理論は道具であり、事例を通じて戦略判断へ落とし込む実践知を読者に提供することが狙いである。