2週連続で日経平均が下落、先週の終値は6万4,011円。今週は米FOMCと日銀会合など金融政策イベントの発表が重なる見込みで、相場の動向が注目される。
先週の日経平均は中東情勢不安による原油高と金利上昇・円高が重しとなり、終値は6万4,011円で1,009円安と2週連続で1,000円超の反落となった。主要指数が軒並み売られる中、買い戻しの動きもあり、6万5,000円水準を巡る底堅さが見られた。
今週は米国のFOMCをはじめとする金融政策イベントが焦点となり、利上げの有無次第で市場反応が分かれる可能性がある。日銀の政策決定会合も開催され、今後の利上げペースが注目される。
日経平均は6万5,000円を中心としたレンジ感を保つ見通しで、買い材料が出れば上値を試す場面も想定される。AI・半導体関連株や金融株、原油高で恩恵を受ける資源・海運株などの動きが相場を左右する可能性がある。
今週の指標としては日米の金融政策の結果が大きく影響し、6万円水準が下値の目安として意識される場面が想定される。株価は移動平均線の動きやEPS・PERの水準もにらみつつ、6万5,000円を軸に売り買いが推移する可能性がある。