中堅企業を対象としたデータ活用と業務システム連携の実態調査が公表され、更新タイミングのずれが課題として浮き彫りになった。一方、業務の頻度に応じた自動更新を重視する声が多数を占め、今後はシステムを一本化する方針が広がっている。
中堅企業に勤務するデータ活用担当者を対象にした実態調査の結果、複数システム間で更新タイミングがそろわず最新状況の確認が難しいとの指摘が61.6%に上ることが分かった。手作業でのデータ集約が39.8%と多く、自動更新が34.4%とまだ普及していない現状が浮かんだ。これに対し、データ活用の満足度は8割超が「満足」と回答する一方、54.1%が生成AIだけでの接続・更新・権限管理は難しいとの認識を示した。
調査の要点として、データ活用ツール選定時に重視される項目は「グラフ・画面表現の豊富さ」が最上位の53.5%を占め、次いで「操作の容易さ」が44.2%だった。業務で使える連携の判断基準としては「業務頻度で自動更新できること」が57.1%と最多となっている。
今後の展望として、回答者の約半数が今後は現在の業務システムを残しつつデータを一元的に活用する方向性(45.9%)を選択し、現状の課題を解消するには一体型のデータ基盤導入が有効との見方が示された。MotionBoardは累計導入社数4,100社を突破し、日経コンピュータの顧客満足度調査で5年連続1位などの実績を挙げている。