孫正義氏が東京電力HDとのアライアンスを視野に入れ、AIデータセンターの日本展開を進めるべく電力業界の再編を狙うと報じられた。長期連載の特集内で、過去の教訓を踏まえたエネルギー戦略の再点検が焦点となっている。
ダイヤモンド編集部は、ソフトバンクグループの株主総会で孫正義会長兼社長が東京電力ホールディングスとの資本・業務提携への関心を隠さず示したと伝える。SBGはDC事業拡大のための電力確保を狙いとしており、東電HDを有力候補の一角とみなしている。
世界的なデータセンター建設ラッシュの中、電力の安定供給が課題になっており、孫氏は電力とDCの関係性を強調。SBGは日本国内だけでなく米仏でもDC建設計画を公表しており、電力需要の増大に対応する体制を整える意向がある。
孫氏のエネルギー業界参入の原点は、2011年の東日本大震災直後にまで遡る。これまでの波及効果と電力業界の記憶を踏まえ、再編を含む構想を再浮上させている。
ダイヤモンドは特集『東電分解』の一環として、孫氏の野望とデータセンター事業の展望、そして電力業界に残る苦い記憶の背景を詳しく解説している。