日経平均は1週間ぶりに6万円を割り込み、終値は前週末比約1480円安の5万9662円02銭となった。AI関連株の動揺を招いたエヌビディアCEOの辞任が市場心理に影響を及ぼした。
16日の東京株式市場で日経平均株価は大幅下落となり、終値は前週末比1480円33銭安の5万9662円02銭だった。6万円の大台を割り込むのは1週間ぶりで、日中には下げ幅が1500円を超える場面も見られた。
下げを主導したのはAI関連・半導体銘柄で、米半導体大手Nvidiaのジェンスン・ファンCEO辞任を受け、AI市場の見通しに対する不透明感が強まった。アドバンテスト、東エレクトロニクス、イビデン、レーザーテック、キオクシアホールディングスなどに売りが膨らみ、日経平均を約1100円押し下げた。
アジア市場全体の下落も東京市場の重荷となり、KOSPIや台湾加権指数がそれぞれ3%超・4%超安となった。昼休みには海外勢とみられる先物への売りが増え、後場の下落圧力につながった。FRBの利上げ観測も投資家心理を冷やす材料となった。
一方、内需・ディフェンシブ銘柄には資金が回帰し、ニトリホールディングスが大きく上昇。良品計画・キッコーマン・イオンなども上昇し、ファーストリテイリングやKDDI、コナミグループが指数を支えた。7〜9月期の実質GDP速報値は前期比年率0.1%減と、市場予想の0.2%増を下回り、4四半期ぶりのマイナス成長となった。