TOPPANホールディングスが基準日2026年9月30日で株式を1株から2株へ分割。分割後の最低投資額やDNPとの比較、配当予想の違いを中心に、業績と成長分野の展望を伝える。
TOPPANホールディングスは2026年9月30日を基準日として株式を1株から2株へ分割した。分割後の株価は現状の水準を前提に投資額が半減する形になるが、株主優待の適用条件は分割後も株数要件の調整によって影響を受ける。
分割に合わせ、TOPPANと同規模のDNPと比較検証を行い、最低投資額や配当、成長分野へ向けた投資の違いが示された。10月14日の株価はTOPPANが2,356.5円、DNPが2,836.5円で、100株あたりの最低投資額はそれぞれ約24万円と約28万円となった。
TOPPANの2027年3月期第1四半期は売上高が前年同期比15.0%増の4,573億円、営業利益が同47.9%増の200億円だった。半導体関連や高機能製品、DX支援を含む情報コミュニケーション事業がけん引した。
通期見通しでは、TOPPANの売上高は前期比6.6%増の1兆9,250億円、営業利益は同19.2%増の800億円を想定。DNPは第1四半期で売上高3,729億円、営業利益279億円で、通期は売上高1兆5,300億円、営業利益1,080億円を予想する。