フェンシング太田氏「メダルでは稼げない」 JOC、ビズリーチと民間人材公募

日本オリンピック委員会（JOC）は、組織改革の一環として民間人材の公募を企業と連携して進めるプロジェクトを開始した。転職サイト運営のビズリーチと協力し、財務や運営の要となる人材の採用を目指す。

募集対象として、最高財務アドバイザーの役割や2028年洛杉矶五輪での現地拠点を統括するイベントディレクターなど、多数のポジションが想定されている。これらは中期財務計画の策定支援や組織運営の強化を目的とした人材となる。

JOCは今回の取り組みを通じて、従来のスポーツ組織のKPIとしてのメダル獲得指標に依存した体制の在り方を見直す意図を示唆している。民間人材を活用することで、財務・運営の専門性を高める狙いがあるとされる。

太田雄貴氏への取材に基づくと、組織変革の背景にはメダル以外の価値創出や現場運営の高度化が求められているとの認識が共有されている。