米CPI発表を控えた12日午後、東京市場のドル円は159円台前半でもみ合いを続け、政府・日銀の介入警戒感と原油動向が相場を左右した。
12日午後の東京外国為替市場で、ドルの対円相場は1ドル159円39～40銭と前営業日比で約91銭のドル高・円安となり、159円台前半で動きが限定的だった。
午前中はおおむね159円20～30銭台で推移し、仲値公示にかけて国内輸入企業によるドル買い・円売りが優勢だったとされ、159円35銭前後まで値を上げた。買い一巡後は再び159円20銭台へ緩んだが、その後はWTI原油先物の動きを眺めて一時159円45銭前後へ上昇した。
午後も159円30～40銭台の高値圏で推移するも上値は重く、160円の節目が近づく中、政府・日銀の介入警戒と米CPI結果を見極めたいとのムードが広がり、積極的な取引は手控えられているとの見方があった。
米イランの戦闘終結に向けた交渉難航の見方からWTI先物は水準を一時84ドル台へ上昇する場面があったが、午後は伸び悩み、ドル円の上値を抑える要因となっているとみられた。ユーロは対円・対ドルで小動きだった。今後は米CPIの発表次第で動きが再開される可能性が指摘された。