月間利用者数8000万人超えのYouTubeは、日本の新しい「マスメディア」になるのか（徳力基彦） - エキスパート

日本でのYouTubeの存在感はテレビに匹敵するほど高まっているとされ、10月29日に東京ガーデンシアターで開催されたYouTube BrandcastとYouTube Fanfestの速報が紹介された。Brandcastでは日本の月間利用者数が8000万人を突破したと発表され、18歳以上のオンライン人口の95%がYouTubeを利用しているとされる。これを受けてTVerの月間利用者数が約5000万に迫っていることも併せて言及された。

若い世代にとっては地上波テレビよりYouTubeが身近な存在となっているとされ、20代の一人暮らし世帯でテレビを持たない割合が3割を超えるという調査結果や、18歳から29歳の視聴時間の相対比較が紹介された。電通の深田欧介氏のコメントを通じ、ジャンル別に情報源としてのYouTubeの優位性が示された。

YouTubeが新しいマスマーケティングの場として機能し得るとの議論が、Brandcastのセッションで提案された。従来のマスマーケティングは一括配信が中心だったが、One to Oneに近いメッセージの普及をYouTubeが可能にするとの見方が示された。実際の普及データを踏まえ、YouTubeを使った多様な顧客接点の拡張が議論された。

日本企業やクリエイターにとって、YouTubeを敵として対抗するよりも味方にする活用が現実的との見方が強まる。日本発のクリエイター動画が経済効果にも寄与しており、ME:Iの事例などを通じ、YouTube上の24時間配信チャンネルの開設が現実的となっている。