Genki GDCが国内200店舗を突破。草加新田店のオープンをきっかけに五反田TOC地下へ出店するなど、川上資源の統合とツートップ体制で成長を加速させている。
Genki Global Dining Concepts（Genki GDC）は、魚べいを含む国内全ブランドの店舗数が200店舗を達成したと発表した。草加新田店のオープン日が8月29日で、これにより国内全ブランドの合計が新たな節目に到達した。五反田TOCの地下1階にも出店を決定しており、都心の駅前・空中階立地への展開を加速させる。
組織面では社名をGenki GDCへ変更し、神明ホールディングス（HD）傘下でのガバナンス改革を推進。2025年4月には藤尾益造氏が代表取締役社長に就任し、益雄会長と益造社長のツートップ体制を確立した。これによりコメ・青果の調達と水産資源の確保を川上から統括する体制が整い、原材料高騰への対応力を強化している。
Genki GDCの強みは「回らないオールオーダー型」店舗運営と川上統合によるコスト構造の最適化にある。廃棄ロスを抑え、注文後の握りたて提供を徹底することでFLコストを低減。都心部のビルイン・空中階への出店適応力を高め、渋谷・新大久保・上野などの都心エリアで高い坪効率を実現している。
五反田TOC地下への出店は、平日オフィスワーカーの昼食需要と休日の家族客の両面を取り込む狙い。高賃料エリアでも地下立地の賃料効率を活かし、都心型店舗としての収益性を狙う。業績面では2026年8月度の既存店売上が前年比107.6%を記録するなど好調で、2027年3月期には売上高1,030億円を見込んでいる。