日経平均は前場終値で63396.00円、88.10円安。米市場の軟調と長期金利上昇の警戒感を背景に、16日の取引は戻り鈍く推移した。
日経平均は88.10円安の63396.00円で前場の取引を終え、出来高概算8億1078万株となった。前日の米国株式市場は続落しており、ダウは328.09ドル安、ナスダックは204.84ポイント安で終了した。原油価格の上昇とAI開発の減速懸念が売り圧力となり、9月FOMCで利上げ観測が高まったことが長期金利の上昇を招いた。
日経は16日寄り付き時点で63672.13円、188.03円高で開始したが、直後にマイナス圏へ転じた。米10年債利回りが高水準に達したことへ警戒感が広がり、値がさ株に売りが出て前引けにかけて小幅なもみ合いとなった。
個別では上昇銘柄に東エレクや信越化、ファナック、京セラ、KDDIなどが挙げられ、下落銘柄にはソフトバンクGやファーストリテイリング、ソニーG、メルカリなどの銘柄が並んだ。業種別では石油・石炭製品や鉱業、電気・ガスは堅調だった一方、医薬品や情報・通信、小売は重荷となった。
後場は前引け水準を挟んだもみ合いが見込まれ、日米の長期金利上昇と原油高が買い控えムードを継続させるとの見方がある。AI関連の動向も相場の焦点となりそうだ。