日本の幹細胞療法市場について、国内企業の強みと課題、海外勢との比較を整理した分析記事が伝えられた。幹細胞治療の主力企業と供給体制、今後の見通しに触れている。
本文は、日本の幹細胞療法市場における国内企業の強みと課題を整理し、海外勢と比較する観点から市場構成を解説している。国内企業の領域別の競争力として、幹細胞治療を主力とする企業と、供給者としての強みを分けて説明している。
幹細胞療法市場の主要企業として、Osiris TherapeuticsやNuVasive、Chiesi Pharmaceuticals、JCR Pharmaceutical、Pharmicell、Medi-post、Anterogen、Molmed、Takeda(TiGenix)などが挙げられており、現状の日本企業に該当するのはJCR Pharmaと武田薬品工業のみとされている。JCRは同社の主力製品が他家間葉系幹細胞である点と、日本国内の規制下での品質管理の一貫性を強みとしている。武田薬品はTiGenix買収によりアロジェン(同種)幹細胞治療の開発・商業化を進め、グローバルな臨床開発網と製造ノウハウを有する。
一方、日本の受託製造企業は細胞培養装置や無菌充填技術、ロット間差の小さな品質管理体制といった領域で強みを持ち、安定供給を可能にしている点が指摘されている。購買側の期待としては、品質データの提出や工程変更時の情報共有、複数拠点による安定供給、原因究明と再発防止の徹底などが挙げられる。臨床現場のニーズに応じた柔軟なカスタマイズと長期的なパートナーシップの重要性も強調されている。
課題としては、細胞培養や遺伝子編集で用いられる高額な試薬・機器のコスト競争の激化と価格圧力、治療法の実用化に向けた開発スピードの重要性、国際需要拡大に伴う生産規模拡大に伴うコスト増、海外拠点設置や多国籍サプライチェーンの新たな負担が挙げられている。今後は自動化と標準化が進み、CDMOの役割が重要になると見込まれ、培地・サイトカイン・培養装置・品質管理システムを提供するサプライヤーの参入が増えるとされる。