エルテスが生成AIの業務利用者400人を対象に実施した調査で、ハルシネーションを経験した人が約8割にのぼり、誤情報の社内外への影響が明らかになった。対策としてファクトチェックや工夫の実施状況も示された。
生成AIの利用が急速に拡大する中、エルテスは業務で頻繁に生成AIを使うビジネスパーソン400人を対象にアンケートを実施し、ハルシネーションの経験が81.1%と高い割合であることを明らかにした。経験の理由としては、多くの回答者が自発的なファクトチェックを実施していることが挙げられている。
ハルシネーションの誤情報を鵜呑みにして業務に影響が出たと回答した人は33.4%に達し、影響は社外向け資料や社内の意思決定・報告に及ぶケースが多いことが示された。ハルシネーション発生時の対応としては、事実と異なる点を指摘して再度指示する方法が53.1%で最多だった。
生成AI利用時には事前の対策として根拠や参照URLの提示指示など工夫を行う回答が55.5%にのぼり、ファクトチェックを日常的に行う人は38%と最多となっている。一方で、ほとんど確認していない・全く確認していない層は合計13.5%に達し、その層では対策を「特に行っていない」と回答している人が多いという結果もあった。
総括として、ハルシネーション対策の重要性が強調され、ガイドライン整備やログ可視化、教育の組み合わせによる総合的な統制が必要との指摘が示された。