日経平均が1900円超安、半導体関連に売り広がる

11日の東京株式市場で日経平均は大幅続落となり、後場に下げ幅が1900円超まで拡大した。前日の米国株安に加え、中東情勢の緊迫化や原油高、米長期金利の上昇が投資家心理を冷やした。今晩発表の米CPIや来週のFOMC・日銀会合を控え、積極的な買いが見送られる展開となっている。

後場の寄り付きは前日比1909.91円安の63361.04円で始まり、前引けをやや下回る水準で推移。日経225先物はレンジでもみ合い、実体としては方向感を欠く展開となった。ドル・円はおおむね154円台で推移した。

セクター別では後場時点で非鉄金属、電気機器、精密機器が下落率の上位。鉱業、海運、保険は上昇。半導体関連銘柄を中心に売りが膨らみ、レゾナック・ホールディングス、アドバンテスト、イビデン、KOKUSAI ELECTRIC、キオクシアホールディングスといった銘柄が大幅安となった。

原油高と地政学リスクが株式市場の重荷となり、サウジの8月生産の低水準報道や対イラン懸念が相場を圧迫。円安・ドル高も進行し、輸出企業の収益見通しに一部プラス要因が出る場面はあったものの、全体のリスク回避ムードを覆すには至らなかった。