日立・東原会長が語る「年功幹部」の終焉 取締役11人中8人が社外

日立製作所の東原敏昭会長は、長年の年功序列による幹部像の終わりを指摘し、現在の取締役のうち社外取締役が8名と多数派を占める体制になっていると説明した。外部出身の取締役比率の高まりが組織の意思決定プロセスや経営の在り方に影響を与えるとの認識を示した。

東原会長はこれまで、事業ポートフォリオの入れ替えを進める一方で、海外人材の積極登用を進めてきたと述べた。短期的な成果だけでなく、中長期的な成長を見据えた組織変革を進めてきたとの認識を示した。

2010年代以降、日立は上場子会社を20社超整理するなどの構造改革を進め、海外での買収を矢継ぎ早に進めてきたことが紹介された。これらの動きは、伝統的なコングロマリット体制から脱却し、特定領域での強化と新たな事業創出を狙う取り組みの一環と位置づけられた。

記事は日立の経営方針と組織改革の背景を、会長の見解と実施事例を通じて解説している。読者は社外取締役比率の推移や、海外戦略の進捗、そして大企業病の打破という改革の方向性に注目する必要がある。