上方修正後のFY2027-H1計画を、データセンター・半導体需要の持続で達成できるか

FY2027-Q1の連結売上高は1,314億4,000万円で前年同期比32.3％増、営業利益は178億3,700万円で同85.3％増となった。経常利益は178億3,000万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は117億300万円で、それぞれ前年同期比73.6％増、62.1％増である。売上高だけでなく利益の伸びが大きく、Q1営業利益率は約13.6％となり、前年同期の約9.7％から約3.9ポイント改善した計算になる。

会社はQ1の好調を受け、FY2027-H1予想を売上高2,660億円、営業利益350億円へ引き上げた。修正前の中間予想は売上高2,384億円、営業利益241億円だったため、増額幅は売上高276億円、11.6％、営業利益109億円、45.2％に達する。通期予想も売上高5,320億円、営業利益670億円へ上方修正され、修正前からそれぞれ405億円、120億円増えている。Q1時点で通期売上高の24.7％、営業利益の26.6％を消化しており、単純な四半期進捗では営業利益が売上高を上回っている。

一方、中間予想を達成するには、Q2単独で売上高1,345億6,000万円、営業利益171億6,300万円が必要になる。これは前年同期との比較だけでなく、Q1実績との連続性でも確認すべき水準である。Q1の営業利益率改善が、数量増や商品ミックスによる一時的な効果なのか、デジタルモデル施策と需要拡大による持続的な収益性改善なのかは、Q2の利益率とセグメント別利益の内訳で見極める必要がある。

Q1の増収要因として、データセンター・半導体関連向け需要、自動車関連需要の持ち直し、Fictiv、エコノミーシリーズ、D-JIT、meviyなどの施策が挙げられている。ただし、要因別の売上高・利益寄与額や数量、為替影響の内訳は示されていない。次回決算では、中間計画に対する実績だけでなく、需要要因と自社施策の寄与を数量・顧客数・利用件数または金額でどこまで開示するかを確認したい。