上期進捗は通期予想の約46.5%、第3四半期で季節性を取り込めるか

2026年上期の売上高は19,824百万円で前年同期比2.7%増、営業利益は7,357百万円で同3.9%増、経常利益は7,400百万円で同4.6%増、親会社株主に帰属する中間純利益は4,940百万円で同2.4%増となりました。売上高と営業利益の伸び率は小幅ながら、主要利益項目がそろって増加しており、上期時点では通期予想に対する基礎的な進捗を確保しています。

通期予想は売上高42,597百万円、営業利益15,827百万円、経常利益15,860百万円、親会社株主に帰属する当期純利益10,792百万円で、上期の進捗率はそれぞれ約46.5%、46.5%、46.7%、45.8%です。通期予想を達成するには、下期に売上高22,773百万円、営業利益8,470百万円を積み上げる必要があります。上期だけを見ると50%を約3.5ポイント下回りますが、同社は屋外プール営業を含む遊園地事業の売上高・売上原価が第3四半期に大きく偏ると説明しており、単純な半期進捗だけで通期未達と判断するのは適切ではありません。

一方で、第3四半期は季節性が強い分、集客や天候の影響が連結業績に反映されやすい時期でもあります。第1四半期は売上高9,366百万円、営業利益3,239百万円だったため、上期累計との差額から計算される第2四半期単独の売上高は約10,458百万円、営業利益は約4,118百万円です。第3四半期ではこれをさらに上回る季節需要を取り込めるか、また集客増が人件費・修繕費・運営費の増加を吸収できるかが重要です。

次回決算では、通期予想42,597百万円・営業利益15,827百万円を据え置くか、修正するかをまず確認します。そのうえで、東京サマーランドの入場人員、遊園地事業の売上高とセグメント損益、大井競馬の開催日数、SPAT4の発売日数・レース数など、第3四半期の実績を通期予想との差額と照合する必要があります。特に、上期の増収増益が第3四半期の季節要因による利益拡大につながっているか、それとも公営競技事業の伸びだけに依存しているかが判定ポイントです。