FY2027年6月期の黒字回帰は月額会員45,000人への回復が前提

FY2026年6月期は売上高が5,175百万円と前期比4.4％増加したものの、期末の月額会員数は35,710人にとどまり、会社資料では前年同時点比11.2％減と説明されている。FY2025年6月末には月額会員数4万人だったため、会員基盤は増収の裏側で縮小した。売上高が伸びたのは年間平均会員数や単価の上昇が寄与したためであり、期末会員数の回復がまだ確認できていない点が次回決算の最初の焦点になる。

FY2027年6月期は期末月額会員数45,000人、売上高5,690百万円、営業利益51百万円を見込んでいる。45,000人はFY2026年6月末の35,710人から9,290人、率にして約26.0％の増加に相当する。売上高も515百万円、9.9％の増収計画であり、会員数の回復が単なる先行投資ではなく、実際の売上成長へつながるかをQ1から検証する必要がある。

会員獲得の内容には強弱がある。FY2026年6月期は、秋の広告宣伝強化によって第2四半期会計期間の新規月額会員登録数が四半期として過去最高となった一方、短期的な獲得効率は想定を下回った。さらに、セルフセレクトの投入後に期待した過去退会会員からの再登録も想定未達となり、春には広告宣伝を抑制した。既存会員についてはロイヤルユーザーの月次継続率が94％超と高水準であるため、次回は継続率ではなく、新規登録、再登録、退会数の組み合わせが改善しているかを確認したい。

過去には、顧客獲得コストを2.5か月で回収する運営モデルを示していたが、FY2026年6月期の開示では足元のCACや回収期間の実数は示されていない。次回決算で35,710人からの純増が確認できても、45,000人計画に向けた持続性を判断するには、広告費、チャネル別登録数、再登録比率、CAC回収期間まで開示されるかが重要である。特にQ1末会員数が35,710人を下回る場合は、売上高5,690百万円と営業黒字51百万円の前提がさらに後ろ倒しになるリスクが高まる。