FY2027は増収・営業増益への反転が前提

FY2026の連結売上高は641億49百万円で前期比0.5％減、営業利益は7億37百万円で同12.1％減となった。売上高の減少幅に対して営業利益の落ち込みが大きく、需要の弱さだけでなく、販管費の増加が利益を押し下げた。一方、FY2027会社予想は売上高697億94百万円、前期比8.8％増、営業利益8億33百万円、同13.1％増であり、増収と営業利益の回復を前提としている。

ただし、利益回復は営業段階にとどまる。FY2027の経常利益予想は8億55百万円で前期比2.4％減、親会社株主に帰属する当期純利益予想は5億53百万円で同14.6％減となっている。人的資本投資や物流センターのリニューアルに伴うコスト増加が想定されており、売上高と営業利益が回復しても、営業外損益や特別損益を含む最終利益まで回復する計画ではない。

直近のFY2026-Q1は売上高150億78百万円、営業利益36百万円だった。FY2027-Q1では、この低い利益水準からの改善が確認できるかが最初の検証点となる。通期予想を単純に4分割することには季節性の問題があるため、売上高が前年同期を上回るか、営業利益率が前年同期の約0.24％から改善するかを優先して見るべきである。

また、FY2026の業績説明では、検査・手術件数やSPD契約施設の増加が消耗品需要を支えた一方、放射線機器・画像診断機器などの設備投資需要は前年を下回ったとされる。FY2027-Q1では、会社予想の増収8.8％を支える設備投資需要の回復が確認できるか、あるいは消耗品・SPDだけで計画を牽引しているのかを、商品分野別の売上内訳とともに確認したい。