FY2027年6月期の営業黒字化計画は粗利率と案件構成の急回復が前提

FY2026は決算期変更に伴う15か月決算で、売上高1,057百万円、営業損失927百万円、経常損失948百万円、当期純損失964百万円となった。前期との単純な前年同期比較は開示されていないため、FY2027-Q1の評価でも前年同期比だけでなく、通期計画に対する進捗と黒字化前提の実現度を重視する必要がある。営業損失927百万円から営業利益50百万円への改善幅は977百万円であり、単なる売上回復だけでは説明しにくい大きさである。

会社のFY2027予想では、売上高1,512百万円のうちマイクロ波ソリューション事業が1,262百万円、DualPore Solution事業が250百万円を占める。FY2026実績の売上総利益率33.5％に対し、FY2027は59.9％を前提としており、26.4ポイントの改善を見込んでいる。この前提が実現するには、装置製作を伴う低採算案件の一巡、Phase構成の変化、原材料・設備調達の正常化などが同時に進む必要がある。

FY2027のマイクロ波ソリューション売上の内訳は、Phase1が245百万円、Phase2が847百万円、Phase3が120百万円、Phase4が50百万円とされている。FY2026はPhase別売上高が合計1,050百万円で、Phase2以降の実機導入・事業化段階の売上は限定的だった。さらに、決算期変更後は顧客の検収が10月から3月、すなわち第2四半期・第3四半期に偏る傾向が示されているため、FY2027-Q1の売上が低水準でも、それだけで通期計画の崩れとは判断できない。ただし、Q1時点で案件の検収予定や粗利率前提に変更がないかは重要である。

次回決算では、通期の売上高1,512百万円・営業利益50百万円の計画を据え置くか、売上総利益率59.9％の前提を維持するかを確認したい。加えて、Q1単独の売上高、売上総利益、販管費、研究開発費、事業別売上の開示があれば、黒字化が単なる下期偏重に依存しているのか、早期から費用構造が改善しているのかを検証できる。