FY2027-Q1は在庫調整一巡で急反発、FY2027-H1で回復の持続性を確認

FY2026年3月期第3四半期累計は売上高1,583億78百万円で前年同期比0.9％減、営業利益48億79百万円で同14.9％減だったが、通期では売上高2,275億11百万円、営業利益75億11百万円となり、売上高は3.4％増、営業利益は8.7％減だった。これに対しFY2027-Q1は売上高577億53百万円、営業利益21億94百万円、経常利益26億33百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益18億99百万円となり、利益項目の回復幅が売上高を大きく上回った。

会社は、長期化していた顧客の在庫調整が概ね収束したこと、半導体メモリーの需要拡大と製品価格上昇、データセンター・AI関連施設を背景とする設備投資需要、販売数量の増加、前年同期に利益を押し下げた在庫適正化の一巡を改善要因として説明している。FY2027通期予想は売上高2,550億円、営業利益95億円、経常利益99億円、純利益70億円であり、Q1の進捗率はそれぞれ22.6％、23.1％、26.6％、27.1％となる。

売上高と営業利益の単純な半年進捗は、それぞれ1,275億円と47億50百万円である。ただし、会社は中間期の業績予想や季節性を開示していないため、これらは会社計画ではなく機械的な基準にすぎない。次回決算では、Q1の急回復がQ2にも継続し、利益率を維持できているかに加え、通期予想2,550億円・95億円を据え置くのか、上方修正するのかを確認したい。

利益の改善は、Q1営業利益率が約3.8％となり、前年同期の約2.1％から約1.7ポイント上昇したことにも表れている。一方、FY2026通期の営業キャッシュ・フローは78億73百万円で、前年度の164億62百万円から大幅に減少していた。Q1では四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しておらず、運転資本の改善がどの程度キャッシュ化されたかは確認できないため、中間期の棚卸資産・売上債権・仕入債務と営業キャッシュ・フローが重要になる。