Q2単独で粗利率が悪化し、Q3は高付加価値ミックスの持続性が焦点

第1四半期は売上高1,717億円、営業利益185億円で、営業利益は前年同期比41％増、営業利益率は10.8％だった。これに対し、第2四半期単独は売上高1,681億円、営業利益140億円、営業利益率8.3％となり、売上高の前年同期比増加率は1％、営業利益は同1％減にとどまった。売上総利益率も第1四半期の32.3％から第2四半期は31.8％へ0.8ポイント低下しており、増収がそのまま利益成長につながらない状態に変化している。

上期累計では売上高3,397.90億円、営業利益324.88億円で、営業利益は前年同期比18.9％増となった。第2四半期単独の減益だけで上期の増益基調が崩れたわけではないが、通期営業利益予想は第1四半期時点の600億円から630億円へ引き上げられているため、残り下期で305.12億円の営業利益が必要になる。これは上期実績の324.88億円に近い水準であり、上期の高い利益率がそのまま続くことを前提にした計画ではないかを確認したい。

第2四半期の営業利益前年差は、売上増加が＋5億円、粗利率悪化が▲13億円、販管費減少が＋6億円という内訳で説明されている。つまり、販管費の抑制は実施できたものの、粗利率悪化がそれを上回って利益を押し下げた。会社は主にプロフェッショナルとエンタープライズで粗利率が悪化したと説明しているが、セグメント別の単価、原価、製品構成による影響額までは開示していない。第1四半期に示された売上増加＋14億円、粗利率好転＋24億円、販管費減少＋15億円という改善要因から、わずか1四半期で構図が反転した点が重要である。

次回決算では、第3四半期単独の売上総利益率と営業利益率をまず確認する。粗利率が31.8％を下回り、営業利益率も8.3％以下にとどまるなら、上期の利益成長は高付加価値商品の一時的な構成効果に依存していた可能性が高まる。一方、粗利率が回復し、プロフェッショナルとエンタープライズの粗利率悪化について具体的な改善要因が示されれば、通期営業利益630億円への信頼度は高まる。