Q1で売上回復は始まったが、通期予想達成には下期の急加速が必要

FY2026通期は売上高516.552百万円、営業損失1,360.496百万円、経常損失1,341.129百万円、親会社株主に帰属する当期純損失2,415.745百万円という厳しい着地だった。これに対しFY2027-Q1は売上高245.984百万円、営業損失227.473百万円、経常損失237.337百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失238.610百万円となり、売上高は前年同期比666.2％増、各損失も前年同期より縮小した。回復の起点は、FY2026の第4四半期に獲得した種結晶受注の出荷が進んだことである。

ただし、売上高245.984百万円は通期予想1,100百万円の22.4％に過ぎない。通期予想を達成するには、Q2からQ4までに854.016百万円の売上高を積み上げる必要があり、Q1の約3.5倍の売上を残り3四半期で計上する計算になる。単純な半期進捗の目安は550百万円であり、FY2027-H1がこの水準を下回る場合、下期にさらに大きな出荷集中が必要となる。

利益面では、Q1時点で営業損失227.473百万円を計上しているのに対し、通期営業損失予想は283百万円である。計算上、Q2以降の営業損失合計を55.527百万円以内に抑えるか、後半に営業利益を計上しなければ、通期予想の達成は難しい。FY2026には営業活動によるキャッシュ・フローも968百万円のマイナスであり、単なる売上回復ではなく、固定費・外注費・研究開発費を含む損益構造の改善が必要になる。

次回決算では、Q2単独とH1累計の売上高・営業損益を分けて確認したい。特に、Q1の種結晶売上206百万円が一時的な受注残の出荷なのか、Q2にも同程度の出荷が継続するのかが重要である。また、売上高予想1,100百万円と営業損失予想283百万円などの通期見通しが据え置かれるか、あるいは再修正されるかも、回復シナリオの信頼性を判断する材料となる。