上方修正後のFY2027-H1は上期計画達成と通期営業利益10,000百万円の持続性が焦点

2027年3月期第1四半期の売上高は17,883百万円で前年同期比12.6％増、営業利益は2,042百万円で同51.6％増、経常利益は2,141百万円で同64.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,478百万円で同41.2％増となった。第1四半期時点の通期予想67,500百万円に対する売上高進捗率は約26.5％、営業利益予想6,800百万円に対する進捗率は約30.0％で、利益が売上高を上回るペースで進んでいた。

その後、10月23日に通期予想は売上高74,600百万円、営業利益10,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益7,100百万円、1株利益375.81円へ引き上げられた。売上高は従来予想から7,100百万円、営業利益は3,200百万円、純利益は2,800百万円の増額であり、単なる小幅な見直しではない。ニュース報道では、経常利益予想も64億円から102億円へ、4～9月期の経常利益予想も29億円から46億円へ引き上げられたとされている。

上方修正の背景として、圧力計事業の産業機械・プロセス向け需要の改善、半導体関連投資の活発化に伴う空圧機器向け需要、圧力センサのファシリティ用途の拡大が挙げられている。したがって次回決算では、上期経常利益が46億円に届くかだけでなく、増益が半導体関連の一部案件に集中したのか、産業機械・プロセス・ファシリティなど複数用途へ広がったのかを確認する必要がある。

第1四半期時点では業績予想の修正はなく、受注高・受注残高も開示されていない。上方修正後の通期営業利益10,000百万円を基準にすれば、上期終了時点で少なくとも50％程度の進捗が一つの確認ラインとなる。中間期でこの水準を確保しても、下期に需要の反動や為替、原材料費の影響が出れば通期達成確度は変わるため、次回決算では下期の需要前提、受注残、通期予想の据え置き・再修正の有無まで確認したい。