1Qの大幅増益がFY2027-H1と通期計画へ持続するか

2026年4月から6月までの1Qは、売上高が219億3,400万円、営業利益が13億7,800万円、経常利益が14億7,600万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が10億1,700万円となった。前年同期の売上高170億5,900万円、営業利益3億8,500万円に対し、売上高は28.6％、営業利益は257.7％増加している。営業利益の伸びが売上高の伸びを大きく上回っており、単なる商品単価上昇だけでなく、販売数量と利益率の改善が同時に進んだ1Qだった。

一方、1Q決算説明資料で示されたFY2027通期予想は、売上高922億円、営業利益50億6,000万円、経常利益51億9,000万円、親会社株主に帰属する当期純利益35億9,000万円である。期初に相当する売上高840億円、営業利益43億1,000万円から、売上高は約9.8％、営業利益は約17.4％上方修正された。1Q実績の通期予想に対する進捗は、売上高が219億3,400万円÷922億円で23.8％、営業利益が13億7,800万円÷50億6,000万円で27.2％となるが、資料には通期予想に対する公式の進捗率や、1Qが計画を上回ったのかどうかという自己評価は記載されていない。

FY2027-H1で単純に通期予想の50％に到達すると仮定した場合、累計売上高は461億円、累計営業利益は25億3,000万円が一つの比較基準になる。ただし、これは会社が公表した中間期目標ではない。1Q実績後に通期予想を達成するため、2Q以降に必要となる売上高は702億6,600万円、営業利益は36億8,200万円であり、下期に相当な利益を積み上げる計画である。H1決算では、単に前年同期比の増減率を確認するだけでなく、通期予想に対してどれだけの売上高・営業利益を確保したかを確認する必要がある。

次回は、半導体製造装置向けの販売量増加が2Qにも継続したか、価格改定と原材料相場による単価上昇が粗利益率に残っているか、標準在庫品の販売数量が高水準を維持したかが主要論点となる。特に1Q営業利益率6.3％がH1累計でも維持されれば通期予想への信頼度が高まる一方、2Qで利益率が大きく低下する場合は、1Qの増益が一時的な棚卸資産影響や相場要因に依存していた可能性を再評価する必要がある。