下方修正後のFY2027-H1は売上85億円が最初の関門

2026年2月期決算および2027年2月期第1四半期決算で示されていた当初の通期予想は、売上高203億円、営業利益3.5億円、経常利益4億円、最終利益9億円だった。これに対し、8月20日の業績修正では、売上高が180億円、営業損益が17.3億円の赤字、最終損益が11.8億円の赤字へ見直された。売上高は当初計画から23億円、率にして約11.3％減少し、営業損益と最終損益はいずれも当初の黒字予想から20.8億円悪化する計算になる。

同じ修正で示されたH1の見通しは、売上高85億円、経常損失7.3億円、最終損失2億円である。第1四半期の実績売上高は40.23億円だったため、H1売上高85億円を単純に達成するには、第2四半期だけで44.77億円が必要となる。これは第1四半期実績に対して約11.3％増の水準であり、単なる前年同期比ではなく、直前四半期からの販売回復が必要な計画である。

通期売上高180億円からH1売上高85億円を差し引くと、下期には単純計算で95億円の売上高が必要になる。H1最終損失2億円と通期最終損失11.8億円を機械的に差し引けば、下期にも9.8億円の最終損失が残る計算だが、特別損益や税金の計上時期によって変動するため、これは利益予想そのものではない。特にH1修正の手元情報では営業損益の数値が明確に示されていないため、次回決算では営業損益、営業利益率、特別損益を通じた利益ブリッジが必要になる。

会社側が挙げた下方修正要因は、夏物商品の販売不振、店舗数の減少、不採算店舗の閉店による利益改善効果が限定的だったことだ。したがって、H1では売上高85億円という総額だけでなく、既存店売上、閉店店舗による減収、新規商品・コラボ商品の寄与、在庫評価や値下げの影響を確認すべきである。売上高が計画に届いても粗利率が低下していれば、通期営業損失17.3億円の妥当性は別途検証が必要となる。