H1増収は不動産が補っただけで、靴事業の減収基調は継続

FY2026-H1の全社売上高は24億42百万円（前年同期比2.1％増）となった。ただし、増収の中身は均一ではない。シューズ事業の売上高は21億71百万円で前年同期比7.6％減少した一方、不動産事業は2億70百万円で同531.3％増加した。したがって、全社売上高だけを見ると回復しているように見えるが、主力の靴販売が回復したことを示す数字ではない。

売上構成を計算すると、シューズ事業が全社売上高の約88.9％、不動産事業が約11.1％を占める。不動産事業は規模がまだ小さいため、2億70百万円の売上計上が全社の前年同期比を押し上げる効果は大きいが、靴事業の7.6％減を恒常的に補える段階かは確認が必要である。セグメント利益も、シューズ事業は3,057万円の営業損失、不動産事業は1,881万円の営業利益となっており、全社利益の改善を靴事業だけで説明できる状態ではない。

不動産事業の増収は、賃貸物件の増加に加えて、仕入再販物件の引渡しが進捗したことによる。これは物件の引渡し時期に左右される売上を含むため、Q3でも同程度の再販売上が計上されるか、賃貸収入だけでも利益を維持できるかで評価が変わる。現時点では、シューズ事業の商品群別の売上は開示されているものの、全社の増収をどの程度不動産の再販が構成したかという内訳は十分に示されていない。

FY2026-H1時点の通期売上高予想は51億04百万円で、単純計算では中間期の進捗率は47.8％となる。次回決算では、Q3累計売上高が通期計画の75％近辺に到達するかだけでなく、シューズ事業の前年同期比、不動産事業の賃貸・再販別売上高、両事業の営業利益を確認したい。全社増収が続いても、靴事業の減収と不動産再販への依存が続くなら、収益構造の転換が進んだとは判断しにくい。