売上成長が原材料高と価格転嫁遅れに吸収される

FY2027年第1四半期の売上高は5,933百万円で、前年同期の5,531百万円から7.3％増加した。前期後半に量産が始まった車種向け製品の伸長が増収を支えた一方、営業利益は33百万円と前年同期の44百万円から24.1％減少した。売上高営業利益率は単純計算で0.56％にとどまり、前年同期の約0.80％から約0.24ポイント低下している。

下位利益では、経常利益が12百万円と前年同期の40百万円から68.9％減少し、親会社株主に帰属する四半期純損益は前年同期の12百万円黒字から18百万円の赤字に転じた。したがって、増収そのものよりも、売上増分が営業利益にどの程度残るか、さらに営業外損益や税負担を経た後に最終黒字を確保できるかを分けて確認する必要がある。

会社は減益要因として、中東情勢の影響による原材料価格の高騰と、価格上昇分を販売価格へ反映する時期のずれを挙げている。原価低減や経費圧縮にも取り組んだと説明しているが、原材料高、価格転嫁、原価低減、経費の各要因が営業利益33百万円に与えた金額は開示されていない。FY2026年通期でも売上高営業利益率は1.6％と前期の2.2％から低下しており、短期的な問題か、低採算化が続いているのかを上期の利益率で見極めたい。

通期予想は売上高24,300百万円、営業利益520百万円、経常利益430百万円、純利益320百万円で据え置かれている。第1四半期時点の進捗率は売上高24.4％に対して営業利益6.3％で、売上の進捗に比べて利益の立ち上がりが遅い。上期では、機械的な通期予想の50％に当たる売上高12,150百万円、営業利益260百万円を一つの確認ラインとし、少なくとも前年同期比の増収が利益回復を伴っているかを検証する。