半導体装置関連の需要回復が営業利益の伸びを先行させるか

FY2025の連結売上高は274,390百万円、営業利益は24,089百万円だったのに対し、会社が示したFY2026の通期予想は売上高285,000百万円、営業利益28,000百万円である。売上高の増加率が約3.9％にとどまる一方、営業利益は約16.2％増を見込んでおり、単なる数量増ではなく、製品構成や工場稼働率の改善を通じた営業レバレッジが前提になっている。

半導体等装置関連事業では、真空部品、金属受託加工、石英、セラミックス、シリコンパーツ、部品洗浄など複数の製品群があり、FY2025-H1にはこれらの販売増加が記載された。前年まで設備投資需要の停滞や設備稼働率の低下で伸び悩んでいた事業が、中国ローカル装置メーカーや中国国内半導体需要の取り込みによって回復する構図である。ただし、製品別の売上高や利益率、受注高は開示されておらず、需要増加のうち構造的な増産と一時的な在庫補充を切り分ける材料は不足している。

FY2026-H1では、半導体等装置関連事業の売上高だけでなく、営業利益の増加率と営業利益率を確認する必要がある。全社のFY2025営業利益率は9.5％であり、H1で同水準を下回る場合は、売上増加が低採算品や立ち上げ費用に吸収されている可能性がある。逆に、同事業の利益率が全社平均を明確に上回り、通期営業利益予想28,000百万円に対して利益進捗が売上進捗を上回るなら、製品ミックス改善が実現していると評価できる。

次回決算では、半導体製造装置メーカー、中国ローカルメーカー、欧米顧客、中国外調達のそれぞれが売上・利益にどの程度寄与したかを確認したい。会社は受注高・受注残高を定量開示していないため、少なくとも主要製品の稼働率、納期、受注残の方向性、マレーシア工場の量産寄与を開示できるかが重要なチェックポイントになる。