FY2027の増収増益計画がFY2027-Q1で立ち上がるか

FY2026の連結売上高は370億6百万円で前期比3.2％減、営業利益は28億48百万円で15.1％減、経常利益は29億90百万円で13.4％減、親会社株主に帰属する当期純利益は19億21百万円で10.1％減となった。これに対し、FY2027は売上高390億円、営業利益32億円、経常利益33億円、純利益22億円を予想しており、売上高は5.4％増、営業利益は12.4％増を見込む。FY2027-Q1では、まずこの増収増益計画が前年同期比で立ち上がっているかを確認したい。

前年同期にあたるFY2026-Q1の売上高は82億14百万円、営業利益は5億21百万円、経常利益は5億51百万円、純利益は3億12百万円だった。したがって、FY2027-Q1で売上高が82億14百万円を下回る場合は、通期の5.4％増収計画に対する初動の弱さが意識される。営業利益については5億21百万円が最低限の比較基準であり、同水準を上回るだけでなく、前年同期の営業利益率約6.3％から改善しているかも確認すべきである。

通期予想を単純に4分の1へ割り当てた参考ラインは、売上高97億50百万円、営業利益8億円となる。ただし、同社は設備投資案件の受渡時期や工期によって四半期ごとの売上計上が変動し得るため、この数値は会社の四半期予想ではない。FY2027-Q1では、単純な進捗率だけでなく、受注済み案件の納入時期、長納期化の解消度、利益率の回復を合わせて判断する必要がある。

前期決算では、FY2027の通期業績予想は示されたものの、四半期別の売上高・営業利益計画や受注残高は開示されていない。次回決算では、前年同期比の実績に加え、通期予想に対する進捗率、予想の据え置きまたは修正の有無、回復要因が数量・価格・案件構成のどれによるものかを確認したい。