HBM・DRAM向け高付加価値品がプローブカードの成長と利益率を押し上げる

FY2026-H1のプローブカード事業は、売上高48,542百万円、セグメント利益18,290百万円となり、前年同期の売上高32,199百万円、セグメント利益9,423百万円から大きく伸びた。売上高は前年同期比50.8％増、利益は同94.1％増で、単純計算のセグメント利益率は37.7％と、前年同期の約29.3％から約8.4ポイント上昇している。増収だけでなく、利益率の改善を伴った点がFY2026-Q3でも再確認すべき中心論点である。

会社説明では、生産能力の増強を背景にDRAM向け売上高が好調に推移し、DRAM向け高付加価値品の構成比上昇によって収益性も向上したとしている。FY2026-Q2単独でも、プローブカード事業の売上高は27,912百万円、セグメント利益は11,472百万円で、利益率は約41.1％となった。Q2には前四半期からの出荷シフト、生産能力増強による売上前倒し、DRAM向け高付加価値品の寄与が示されており、Q3ではその前倒し効果が剥落しても利益率を保てるかが重要になる。

一方、HBM需要の継続は強い追い風であるものの、売上高の増加がすべて数量増によるものか、製品単価や製品構成の改善によるものかは、開示された数値だけでは分解できない。高付加価値品の構成比、生産能力増強による追加出荷数量、稼働率、価格要因について金額または比率が示されていないため、Q3決算では「高付加価値品の構成比上昇」が一時的なミックス効果なのか、継続的な収益性向上なのかを確認する必要がある。

また、FY2026-H1の連結営業利益は15,557百万円で、研究開発費は前年同期の3,120百万円から3,906百万円へ増加している。主力事業の利益率が高い間は研究開発投資を吸収できるが、HBM向け出荷の伸びが鈍化した場合には、研究開発費や減価償却費の増加が利益率を押し下げる可能性がある。Q3では、プローブカード売上高、セグメント利益、利益率に加え、DRAM・HBM向けの構成比と設備稼働の説明を同時に見るべきである。