増収を伴う黒字化が第3四半期にも再現するか

中間期の連結売上高は1,782.7百万円で、前年同期の1,607.2百万円から175.6百万円、10.9％増加した。営業利益は83.4百万円となり、前年同期の57.4百万円の営業損失から140.8百万円改善した。売上高営業利益率は前年同期の約マイナス3.6％から約4.7％へ、約8.3ポイント上昇している。増収だけでなく、採算と固定費の改善が黒字化に寄与した形である。

第1四半期は売上高820.8百万円、営業利益24.2百万円だったのに対し、中間期累計では営業利益83.4百万円まで拡大した。中間期累計から第1四半期を単純差し引きすると、第2四半期単独は売上高961.9百万円、営業利益59.2百万円となる。前年同期について同じ計算をすると、第2四半期単独の売上高は823.3百万円、営業利益は2.1百万円であり、第2四半期の増収と採算改善が上期全体の黒字化を押し上げたとみられる。

事業別では、電子基板事業の中間期売上高が1,323百万円、セグメント利益が295百万円で、前年同期比はそれぞれ14.1％増、38.7％増だった。鏡面研磨機事業も売上高198百万円、セグメント利益40百万円で、利益は24.0％増加した。一方、テストシステム事業は売上高193百万円でセグメント損失33百万円、産機システム事業は売上高67百万円で損失5百万円となっており、黒字化の基盤は一部事業に偏っている。

会社は、希望退職者の募集等による人件費減少と、電子基板・テストシステム・鏡面研磨機の売上総利益率上昇を利益改善要因として説明しているが、人件費の減少額や各要因の利益寄与額は開示していない。早期割増退職金は第1四半期に8.570百万円、中間期累計で8.727百万円計上されており、構造的な固定費削減と追加的な一時費用を分けて確認する必要がある。第3四半期では、営業利益率4.7％を維持できるか、電子基板の増収と3事業の売上総利益率上昇が続くか、さらに人件費減少額を定量的に説明するかが焦点となる。