1Qは黒字転換したが、利益回復はマイクロエレクトロニクス寄りで電子システムはなお赤字

FY2027-Q1の売上高は1,535百万円で、前年同期比1.1％増にとどまった一方、営業利益は19百万円、経常利益は21百万円、四半期純利益は21百万円となった。前年同期は営業損失106百万円、経常損失105百万円、四半期純損失75百万円だったため、損益段階では大幅な改善である。売上高営業利益率も前年同期の約マイナス7.0％から約1.2％へ上昇した。

セグメント別では、電子システム事業の売上高が721.257百万円、前年同期比7.0％減で、セグメント営業損失は7.247百万円だった。単純計算したセグメント営業利益率は約マイナス1.0％である。前年同期の売上高を逆算すると約775.5百万円となるため、次回決算ではまず車載向け・後工程商材の売上が前年同期水準まで回復するかを確認したい。

一方、マイクロエレクトロニクス事業は売上高555.293百万円、前年同期比6.5％増、セグメント営業利益69.393百万円となった。セグメント営業利益率は約12.5％で、全社の黒字化を最も強く支えた。製品開発事業も売上高258.941百万円、前年同期比16.7％増まで回復したが、セグメント営業損失は43.092百万円、利益率は約マイナス16.6％にとどまっている。増収がそのまま利益に転換していない点が重要である。

前期通期では、電子システム事業が売上高3,059.962百万円に対してセグメント営業損失182.127百万円、製品開発事業が売上高1,303.692百万円に対して営業損失127.839百万円だった。マイクロエレクトロニクス事業も営業利益140.141百万円と黒字だったものの、前年から17.0％減益となっていた。したがって、1Qの黒字転換は全社の構造的な正常化というより、利益率の高い設計・IP関連の持ち直しと、製品開発事業の減収止まりが寄与した可能性が高い。

同社は売上・利益が下期、特に第4四半期に集中する事業特性を開示しているため、1Qの黒字だけで通期予想達成の確度が高まったとは判断しにくい。FY2027-H1では、電子システム事業の赤字幅がさらに縮小するか、製品開発事業の増収が利益改善を伴うか、マイクロエレクトロニクス事業の増益が一過性でないかを、前年同期比とセグメント営業利益の双方で検証する必要がある。